インターネットでSESについて調べると、「給与が低い」「昇給が難しい」「案件を自由に選べない」「雑務が多くスキルアップが困難」といったネガティブな情報が多く、実際に不安を抱えるエンジニアも少なくありません。しかし、SESの中にも優良企業は多く存在します。ここでは、特に注意が必要な「問題のある新興SES」について解説します。
還元率に惑わされる求職者が増加中
「還元率70％」「還元率80％」といった数字を掲げながら、実際には社会保険料や福利厚生費など、企業が負担すべき経費を還元率に含める企業もあります。
このような手法を用いて、危ない新興SES企業は多くのエンジニアを集めようとしています。就職後に、高額な報酬や充実した福利厚生を期待していたにもかかわらず、実際には厳しい労働環境に置かれることが少なくありません。また、待機期間が長引き、収入が途絶えることもあります。
企業選びに際しては、慎重さが求められます。実際に高還元を実現している企業もあるため、ポイントを押さえて比較検討することが大切です。
「危ない新興SES」とは？
問題点を調査
近年、還元率が高いと謳いながら、実際にはそれを満たしていないSES企業も存在します。
SESにおける還元率とは、案件の契約金額のうち、エンジニアに給与や賞与として支払われる割合を示す指標です。ただし、還元率の算出方法には統一された基準がなく、企業ごとに異なります。そのため、還元率を誇張して自社の魅力を過大にアピールするケースも見られます。
報酬体系や還元率の透明性は確保されているか？
単に還元率の数字だけで判断するのではなく、内訳を詳細に確認しましょう。本来、「高還元」は企業にとって利益が薄いものです。だからこそ、どのようにしてビジネスモデルが成り立っているのか、確認する必要があります。
また、単価連動型の報酬制度を採用している企業では、案件単価に基づいて給与が決定されるため、納得感を持って働くことができます。報酬体系が明確に開示されていない企業には問い合わせを行い、何度質問しても明確な回答が得られないようなら注意が必要です。
福利厚生や手当の内容は充実しているか？
各種手当や福利厚生も十分に確認することが大切です。還元率が多少低くても、役職手当や住宅手当などが充実している場合、トータルでの収入は高くなることがあります。
資格取得支援や有給休暇制度が整っている企業であれば、長期的に安定したキャリアを築くことができるでしょう。リモートワークの可否や、副業の許可なども考慮すべきポイントです。
適切な案件アサインが行われているか？
SES企業は多様な案件を扱っており、希望する案件に必ずしも配属されるとは限りません。しかし、エンジニアが自分のスキルやキャリアを考慮して案件を選べる場合、得意分野を活かして働くことができます。
ただし、これは案件数が豊富であることが前提です。案件が多い企業ほど営業力があり、待機期間が長引くリスクが低いといえます。
技術スキルは正当に評価されているか？
SESエンジニアは客先で業務を行うことが多いため、自身の業務がどのように評価されているのか、不安に感じることがあります。評価基準が不透明だと、将来のキャリアに不安を感じるかもしれません。
最近では、現場での評価に基づいて給与を決定する単価連動型評価制度を採用する企業も増えています。このような制度があれば、日々の働きぶりが適切に報酬に反映されるため、納得感を持って働くことができます。
注意すべき新興SESの手法
問題がある企業では、社会保険料や交通費、福利厚生費を還元率に含めている場合があります。例えば、案件単価が50万円で「還元率75％」とされていても、社会保険料や交通費などが差し引かれると、実際の手取りは27.5万円程度になることがあります。さらに、報酬の一部を賞与に回している企業もあり、ボーナス月以外に退職するとボーナスが支払われないこともあります。
待機時の保証制度についても注意が必要です。「待機100％保証」を謳いながら、実際にはボーナス原資から差し引かれる企業もあります。こうした事例から、「SESは避けた方が良い」という印象を持たれてしまう原因となっています。
公正なSES企業が高還元を実現する理由
コンピュータやインターネットが急速に普及したことで、エンジニアの労働環境が過酷になり、多くの人が離職する時期がありました。その中で、エンジニアの労働環境を改善しようと取り組んでいる、ホワイトなSES企業が、高還元を実現しています。
すべての高還元SESが悪徳というわけではありません。エンジニアが自分に合った案件を選択し、キャリアアップを目指せる環境や、明確な評価基準のもとで働ける企業も存在します。「給与を上げたい」「正しく評価されたい」「キャリアを充実させたい」と考える方は、SES企業の報酬体系や評価基準をしっかりと確認し、慎重に企業を選ぶことが重要です。
